以前は「マイホームといえば新築」という価値観が根強くありましたが、近年リノベーションという言葉もすっかり浸透して「空き家となった中古住宅を購入してリフォーム＆リノベーションを行う」家づくりが注目されています。
中古住宅については令和8年度の住宅ローン減税改正でも支援拡充される見込みで、選択肢が広がり、リノベーションで住む人に寄り添った家づくりができる、まさに今の時代にあった家づくりと言えるのかもしれません。
そこで今回は「空き家となった中古住宅のリフォーム＆リノベーション」について、選ばれる理由などをご紹介いたします。
一般的に暮らしやすさに欠かせないのは、大きく分けて「立地」や「ライフスタイルにあった間取り」「快適な居住環境」などですよね。
しかし、新築住宅では希望の地域に選択肢が少なく、価格も高額なケースが多く見られます。
特に近年は新築注文住宅の建築費の高騰が続いていて、「令和6年度 住宅経済関連データ_国土交通省」によると、令和元年から令和5年で首都圏の建築費単価は28.1万円から41万円へ上昇。これは5年間で約1.4倍の推移で、予算まで考えると条件とあう住宅が見つけにくい状態になっています。
その点、中古住宅は駅の近くや店舗が充実した暮らしやすいエリアにも比較的安価な選択肢がある場合が増えてきており、「通勤しやすい家が良い」「実家の近くで子育てしたい」などの希望を叶えやすくなってきています。
購入で浮いた予算はリノベーションに回すことで、間取りや居住環境の快適さも実現。
図面ではなく実物の状態を見ながらどこをリノベーションするか考えることができるため、よりライフスタイルにあった住宅をイメージしやすいのも魅力です。
賢く予算を使いながら、暮らしの質は最大限に高める。
それが、空き家となった中古住宅のリフォーム＆リノベーションの人気の理由なのです。
さらに心強いことに令和8年度の住宅ローン減税の改正要望では、中古住宅への支援拡充も見込まれています。
住宅ローン減税は年末時点のローン残高の0.7%が所得税などから差し引かれる仕組みで、住宅性能などでも金額は異なりますが、これまで最大3,000万円だった上限額が3,500万円まで引き上げられる見通しになっています。
子育て世帯はさらに上乗せされて上限4,500万円と、新築住宅への住宅ローン減税に迫る金額に。減税期間や対象となる広さについても、それぞれ10年から13年へ、50㎡以上から40㎡以上へと緩和される方向で改正を目指しているようです。
2026年12月現在来年度の改正について詳細は明かされていませんが、住まいの質向上や無理のない負担での住宅確保に向けて中古住宅への支援拡充が検討されているようですので、是非こういった制度も中古住宅の購入やリノベに活用していきましょう。
中古住宅は費用が抑えやすく、家族のライフスタイルに合わせたリフォーム＆リノベーションをしやすい反面、中古住宅ならではの特徴を失念していて、後悔する方もいらっしゃいます。
購入する前から注意して確認や計画をすることで失敗して後悔するケースを防ぐことができますので、是非参考にしてみてください。
一見きれいな住宅に見えても、中古住宅は基礎や小屋裏（建物の屋根と天井の間の空間）、床下など普段気にしていない部分で問題がある場合もあります。
とはいえ注目して確認していても、どうなっていたら問題があるのか一般的に判断しにくいところですので、住宅診断士（ホームインスペクター）という専門家による劣化状況調査「住宅診断」を利用することがおすすめです。
東郊建設でも住宅診断を行っており、お客さまが安心して住めるよう「中古住宅に欠陥がないか」「どの点をリフォームするべきか」などを調査いたします。リフォームまでワンストップでの対応も承っております。
現状を知り、計画を立てることが中古住宅リノベの失敗を防ぐポイントですので、中古住宅購入やリノベーションをご検討の際には、是非合わせて「住宅診断」をご活用ください。
住宅診断
地震大国日本でいつ起きるか分からない地震に備え、安全に暮らすために必須となるのが「耐震性」です。
建築基準法で定められた、最低限クリアすべき耐震性を指す「耐震基準」は大きな地震が起きる度に見直されているので、どの程度の耐震性があるかを確認するため、まずは中古住宅の築年数を確認しましょう。
旧耐震基準の建物は震度6以上の地震が起きた際に倒壊の危険性があります。
震度6ともなれば立っていることも困難な大地震ですが、実は2016年以降10年で20回以上も起きていることはご存知でしょうか。
最近で言えば、2025年12月の青森県東方沖を震源とする地震や2024年1月の能登半島地震も震度6以上です。
1981年以前の住宅は築40年超えと劣化も進んでいるため、国土交通省でも耐震診断と耐震リフォームが勧められています。
命の安全に関わる部分ですので、是非ご相談ください。
耐震診断
1981年に見直された新耐震基準では、震度6以上の地震でも倒壊はしにくいと言われています。「新」とついていますが、この後阪神淡路大震災を受けて2000年に見直されたものが現行の耐震基準ですので、その基準には満たない可能性があります。
こちらも築25年以上になっており、劣化状態によっては耐久性が低下している場合もありますので、可能であれば耐震診断や耐震リフォームがおすすめです。
2000年以降に建てられた住宅は現行の耐震基準です。
比較的耐震性に問題がない物件が多いため、築年数の浅い中古住宅を選ぶと耐震性の面では問題が起きづらいかもしれません。
中古住宅のリノベーションでは劣化した部分のリフォームや間取りの見直しに目が向きがちですが、あわせてご検討いただきたいのが「高断熱リフォーム」です。
昔の住宅は断熱性が低い場合が多く、近年の異常気象も相まって「夏は暑く冬は寒い」「エアコンが中々効かない」と後から後悔しやすい部分ですので、暮らしやすさを高めるために高断熱化リフォームも行うことがおすすめです。
高断熱リフォームや、中古住宅におすすめのその他のリフォームは下記の記事でもご紹介しておりますので、合わせてご覧ください。
まるごと高断熱リフォームで快適・健康・省エネに
中古住宅のリフォーム＆リノベーションで安心と暮らしやすさを
リフォーム＆リノベーションの内容によっては補助金や特例の控除が受けられるものもあります。
年度が変わると新しく活用しやすい制度が出て来る場合もありますので、是非チェックして理想の暮らしやすい住宅を実現してみてはいかがでしょうか。
東郊建設では、住宅診断や耐震診断による住宅購入前のサポートからライフスタイルに合わせたリフォーム＆リノベーションまで承っております。
国や東京都、時期によってはあきる野商工会の補助金を活用したリフォームも対応できますので、中古住宅リノベの際はお気軽にお問い合わせください。
